Service
サービス
SERVICE 01
事業戦略・計画・組織策定
それぞれの企業に存在するミッションや事業戦略を実現していくためには、事業計画や組織体制を具体的に策定するだけでなく、その計画・体制を効果的・効率的に稼働させるための仕組みが必要です。
また、こうした計画・組織や仕組みは、ミッション・事業戦略と一貫性を持ったストーリーを有するかどうかが重要です。
よくある課題（声）
- 現状策定している事業の方向性が正しいのか？
実行をどのようにしていけばよいのか？ - 新規事業を立上げたいが、利益が上がるのか？
- どの様に社内の部署をつくって運営していけば効率的・効果的なのか？
- 子会社間や事業間でバラバラなことを行っているが、横ぐしを刺すためにはどうすればよいか？
提供できるサービス
- ミッション・ビジョン・バリューの策定
- 事業戦略・計画・KPI策定
- ビジネスプラン（収支計画）策定
- 全社組織・運営体制設計
- CxO体制設計
- 業務改善・経費等の合理化
SERVICE 02
人事戦略・人材マネジメント施策策定
事業戦略の実現させる主体であり、今後の企業競争力の要となるのものが「人」です。言い古された言葉ではありますが、昨今の「人々の価値観の変化」や、「働き方・会社に求めるものの変化」、「法令の変化」などに応じて、人をどのように維持し、活用していくかも変容させていく必要があります。
よくある課題（声）
- 今後人事としてどのような方向性に進んで行けばよいか？
- 退職率を低減するためにはどのようなことをすればよいか？
- 今後、当社の人材育成はどうあるべきか？
- 60歳以上の社員やパートタイム社員が増えているが、どの様に活躍してもらうと良いか？
- 従業員数が多すぎるがどのように対応したらよいか？
提供できるサービス
- 人事中期計画・戦略の策定
- 人材マネジメント方針の策定
- キャリアパス・人材育成方針の策定
- シニア活用施策の策定
- 労働法制対応（同一労働同一賃金等）
- 人材流動化施策策定
SERVICE 03
人事制度策定・組織文化変革
一人ひとりの力を最大化するとともに、しごとに対するエンゲージメントを高めていくためには、基盤となる仕組み（人事制度や働き方制度）と、環境（文化）の両面がうまく機能している必要があります。特に、近年はこうした基盤・文化を構築する際に「従業員目線」を重視することの必要性が高まっています。
よくある課題（声）
- 世の中の潮流や、自社の戦略に合わせたより良い制度とはどのようなものか？
- 企業統合行う予定だが、両社の制度内容や組織文化をどのように融和していけばよいか？
- 全社としての文化をどのように形成していけばよいか？
- 書類の廃止やリモートワークの推進をどのように行っていけばよいか？
提供できるサービス
- 人事制度（等級・評価・報酬制度等）の設計
- 1on1ミーティング・パフォーマンスマネジメントの仕組みの設計・展開
- PMI（人事制度統合・組織文化融和）
- 組織文化/風土の分析・変革支援
- 働き方・スマートワーク変革支援
SERVICE 04
人事組織・業務変革
人事部は本来、人と組織の力を最大化していく重要な存在ですが、実際には目の前の業務に追われていたり、業務のミスが多発している状態に陥っていることが良くあります。こうした状況を改善するとともに、より戦略的で、事業に貢献できる人事に変革していく必要があります。
よくある課題（声）
- 人事部の人数が肥大化しているがどのように効率化を進めればよいか？
- 人事部でミスが多発しているがどう対応すればよいか？
- 戦略的な人事に変わっていくためにはどうすればよいか？
- 人事部員の意識の変革を行いたいがどうすればよいか？
（例：プロジェクト型の動き方をより身に着けてほしい 等）
提供できるサービス
- 人事組織の設計・業務分担の最適化
- CoE・HRビジネスパートナー（BP）体制の設計・導入
- 人事人材へのトレーニング
（意識・スキル面や、プロジェクト運営方法など） - 人事業務のBPR（改革・改善）
- 人事システム構想・活用方法検討
SERVICE 05
教育研修・意識変革
どの様な変革でも、最終的には組織にいる人たちの意識を変革しなければ成功には至りません。中長期的に人のマインド・スキルをどう育てていくのかを具体化し、それを実現するためにの施策や研修を策定する必要があります。そして施策・研修を展開しながら常に改善していくことが重要です。
よくある課題（声）
- 若手人材が育たない・自律的に動いてくれない・育成する時間を捻出できないがどうすればよいか？
- 研修を設計したが効果が上がらない
- 評価制度を導入したがうまく運用・活用されていない
- 管理職のコンプライアンス意識が低い・労務問題が多発している
提供できるサービス
- 教育・研修体系の策定
- 研修設計・実施
（意識変革研修・管理職研修等） - エンゲージメント・モチベーション向上計画策定
- コーチング等による個々人の育成促進
- 労務リスク低減